２００７年５月２５日に行った銘柄スクリーニングでは、下表のような結果となり、東証一部１４００銘柄のうちファクターの条件にマッチした２３の銘柄がピックアップされました。下表には、それらのうちの２０銘柄が表示されています。
上表の各銘柄は、PER（株価収益率）が東証一部の平均値よりずっと低く、しかも今期から来期にかけての経常利益増加率が１０パーセントを超えるということで、一応割安銘柄と考えることができましょう。
しかし、ご自分の大事な資金を投じて購入する株ですから、ここは念には念を入れて詳しい調査を行い、銘柄をさらに絞り込みましょう。 |
しかし、詳しい調査といっても、どこかから有料の調査資料を入手するとか、非常に時間と労力を使ってデータ整理をするというようなことは不要です。現在では、インターネットなどにより、銘柄絞込みに必要な情報は簡単にしかも無料で入手できるのです。
その前に、まず上表の銘柄リストから一見して不合格と思われる銘柄を取り除きましょう。最初に、上表最右列の「自己資本比率」が１５パーセント以下の銘柄は、あまりにも財務体質が悪すぎるので、除外します。これで、銘柄リストの２０銘柄が１３銘柄に減少しました。
また、上表で配当利回りがゼロパーセントになっている銘柄は、今期が無配であったということです。このような場合には、通常は法人税を払っていないので、経常利益がほぼそのまま最終利益になっていることが多いのです。従って、実際にはそれほど収益力がないのに、PERが非常に低く算出されている可能性が大です。
そこで、とりあえず、無配株を銘柄絞り込みから除外しましょう。有配株を詳しく調査した結果めぼしい銘柄が見つからなかったら、これら無配株も検討する、というスタンスでよいでしょう。
このように、上表から自己資本比率が１５パーセント以下の銘柄と無配の銘柄を除去した結果、詳しく調べるべき銘柄は最初の２０銘柄から８銘柄に削減されました。これらの銘柄について、最新の会社四季報などで簡単に内容を見ておきましょう。この段階でも、まったく買う気がしない銘柄がいくつも見つかると思います。
ここまでの作業は、なれれば１０分ほどで終えることができるようになります。このような簡単な作業を行うだけで、株式投資の成績が大きく向上するのです。 |
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