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| 平均株価研究会 | 暴落時のオプション売り（２） |
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これまで解説してきたように、日経平均株価の暴落時にはプット価格が暴騰するので、もしその暴落前にプット売りを仕掛けていたら、巨額の損失をこうむることになります。これは、オプション投資においてもっとも大きなリスクといえましょう。 オプション投資で安定した収益をめざすには、このリスクに対してなんらかのヘッジを施す必要があります。 ここでは、２０００年４月１７日に発生した大暴落を例にとって、一般投資家が行うことができるヘッジの方法を研究しましょう。 まず、その２０００年４月前後の株価チャートを下に示します。 |
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４月初めには、２０５００円がらみの高値で持ち合っていた日経平均株価は、この暴落後一週間ほどで１８０００円近くまで下落しました。 先に解説したように、私どもの「ヘッジ付短期オプション売り」方式では、この暴落に先立ってオプション売りのポジションをコール売りに転換しています。従って、この暴落でかなりの利益が挙げられたのですが、ここではリスクの大きさを見積もるために、プット売りのポジションで暴落を迎えた場合を考えましょう。 |
暴落は、４月１７日（月）の朝から始まりました。その一日前の取引日４月１４日（金）は、４月限のＳＱでした。 そこで、このＳＱの朝に５月限プットを売ったら、その翌取引日の暴落以降で５月限プットの価格がどうなったかを、５月限プットの権利行使価格別に調べましょう。
この表から、暴落時のオプション売りのさまざまな特性がわかります。
その一日だけで日経平均株価が１５００円以上下落した結果、各権利行使価格のプットは暴騰しました。たとえば、前日の日経平均株価引値より１０００円近く低い権利行使価格のプット１９５００円は、前日の朝寄付値が１１５円だったのが、暴落の日の引値はなんと１１００円となりました。 暴落の翌日朝寄付はやや戻って７００円となりましたが、この時点でプット売りの買い返済を行うと、プット売り１枚あたり５８．５万円の大きな損失が発生します。 この時点での５月限プット値上がり倍率は、６．１倍にもなりました。 １４日朝寄付きでのプット価格と暴落の日のプット引値を比べると、それらの差（プットの値上がり幅）は、権利行使価格が高いほど（すなわちアットザマネーに近いほど）大きくなっています。これは、暴落前のプット価格が高いほど、プットの値上がり幅も大きいということで、当然といえましょう。 従って、オプション売り一枚あたりのありうる損失を小さくしたいと思ったら、なるべく権利行使価格が日経平均株価の時価より低いものを選択するのがよいのです。 しかし、暴落前後のプットの値上がり倍率となると、様子が違います。 上表で、権利行使価格１９５００円のプットでは値上がり倍率は６．１でしたが、それより権利行使価格が１０００円も低い１８５００円のプットでは値上がり倍率は１４．５にも達しています。 すなわち、アウトオブマネーのプットは、出発点の価格が低いだけに暴落時における値上がり倍率はアットザマネーのプットより大きいのです。 これについては、理論的な裏づけもあるのですが、詳しくはオプションの専門書をご覧ください。 |
上記の検討から、オプション売り投資で暴落時にこうむる恐れのある損失を少なくするために、重要な知見が得られました。
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