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ある年度のある月間の平均株価の値動きについて考えましょう。たとえば日経平均については、その月の最初の立会日の日経平均寄付値から始まり、その月間のさまざまな値動きを経て最後はその月の最後の立会日の日経平均引値で終了します。 日経平均の月足とよばれるチャートでは、これらの値動きを日経平均の月間寄付値、月間高値、月間安値、月間引値のいわゆる4本値で代表させ、チャート化しています。 ここで、私どもが日経平均の月間の値動きに関心があるのは、これが日経225オプション取引、なかんづく日経225オプションの売りに重大な関係があるためです。ここで、日経225オプション投資の基本を簡単に説明しましょう。 |
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まずコールオプションについて考えると、ある限月の満期日における特別清算(SQ)価格がそのコールの権利行使価格より低ければ、そのコールはゼロ円で自動清算されます。 特別清算価格は満期日のオプション需給関係できまるものであり、その日の日経平均株価寄付値とは一般に異なります。 しかし、特別清算価格がその日の日経平均株価寄付値と近い場合も多いので、ここではとりあえず一つの目安として「ある限月の満期日における日経平均株価寄付値がそのコールの権利行使価格より低ければ、そのコールはゼロ円で自動清算される」として話を進めましょう。 一方プットオプションについては、ある限月の満期日における特別清算価格がそのプットの権利行使価格より高ければ、そのプットはゼロ円で自動清算されます。 ここではとりあえず「ある限月の満期日における日経平均株価寄付値がそのプットの権利行使価格より高ければ、そのプットはゼロ円で自動清算される」と考えましょう。 |
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コールオプションについては、その限月の日経平均株価がそのコールの権利行使価格より低い領域を、「アウトオブマネー」といいます。アウトオブマネーでは、コールオプションの価格は主として「時間的価値」で決まり、その限月の時間の進行とともに傾向的に価格が下落します。 従って、たとえばその限月が始まった最初の日(前回SQの日)の朝寄り付きでコールオプションを売り、その限月のSQの日まで持続すると、その限月のSQ価格がそのオプションの権利行使価格より低ければ1ヵ月分の時間的価値の下落に相当する売買差益をうることができます。これがオプションの売りを利用した投資の原理です。 一方プットオプションについては、その限月の日経平均株価がそのプットの権利行使価格より高い領域を、「アウトオブマネー」といいます。たとえばその限月が始まった最初の日(前回SQの日)の朝寄り付きでプットオプションを売り、その限月のSQの日まで持続すると、その限月のSQ価格がそのオプションの権利行使価格より高ければ1ヵ月分の時間的価値の下落に相当する売買差益をうることができます。 |
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以上を要するに、その限月の日経平均株価が変動する範囲の外側に権利行使価格があるオプションを売れば、時間的価値の減少により売買差益が得られるのです。もちろん、「その限月の日経平均株価が変動する範囲」は知りようがありませんが、日経平均株価の過去の値動きの統計からある程度は見当をつけることはできます。
前記のようにある限月の初日の朝寄り付きでコールオプションを売り、その限月のSQの日まで持続すると、SQ価格がそのコールの権利行使価格より低ければ1ヵ月分の時間的価値の下落に相当する売買差益をうることができます。 この方式では、コール売りを仕掛けるときに、今後1ヶ月で日経平均株価がどれほど値上がりする可能性があるか見当をつけ、それより高い権利行使価格のコールを売ることになります。従って、日経平均の月間上昇率について調査し、対策を練る必要があります。 前記のようにある限月の初日の朝寄り付きでプットオプションを売り、その限月のSQの日まで持続すると、SQ価格がそのプットの権利行使価格より高ければ1ヵ月分の時間的価値の下落に相当する売買差益をうることができます。 この方式では、プット売りを仕掛けるときに、今後1ヶ月で日経平均株価がどれほど値下がりする可能性があるか見当をつけ、それより低い権利行使価格のプットを売ることになります。従って、日経平均の月間下落率について調査し、対策を練る必要があります。 |
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実際にオプション売りの投資を行う際には、もう一つ重要な注意事項があります。それはオプション売りでは、相場の動く方向の読みを誤った場合非常に大きな損失が発生する恐れがあるということです。この詳細については、こちらのページを参照してください。
ある限月でコールオプションを売ったとします。これはもちろん、その限月のSQまでは日経平均株価は弱含みで推移するであろう、あるいは一時的に反発してもこのコールの権利行使価格までは上昇しないであろうと考えてのことです。 ところがこの予想に反して、日経平均株価は急上昇をはじめ、コールの権利行使価格を突破してきたとします。相場は動き始めるとその方向にしばらく動き続けるのが普通ですから、このような場合には、コール売りを買い返済して撤退するのが安全策です。 これによりかなりの損失が発生するでしょうが、そのまま放置したらもっと大きな損失をこうむるかもしれませんので、やむを得ない処置です。 前記のように、ある限月でコールオプションを売ったままSQまで持続するなら、限月間終値であるSQ価格でそのコール売りの成果が決まります。しかし、上記のように予想に反する限月間の日経平均株価の上昇によりロスカットする場合には、限月間高値が権利行使価格より高くなったかどうかが判断の基準となります。 従って、コール売りの実戦では、日経平均株価の限月間上昇率(限月の始値から限月の終値がどれだけ上昇したか)と限月間高値までの上昇率(限月の始値から限月の高値がどれだけ上昇したか)の両方の統計データを十分研究する必要があります。 ある限月でプットオプションを売ったとします。これはもちろん、その限月のSQまでは日経平均株価は強含みで推移するであろう、あるいは一時的に下落してもこのプットの権利行使価格までは下落しないであろうと考えてのことです。 ところがこの予想に反して、日経平均株価は急落しはじめ、プットの権利行使価格を割り込んできたとします。相場は動き始めるとその方向にしばらく動き続けるのが普通ですから、このような場合には、プット売りを買い返済して撤退するのが安全策です。 これによりかなりの損失が発生するでしょうが、そのまま放置したらもっと大きな損失をこうむるかもしれませんので、やむを得ない処置です。 前記のように、ある限月でプットオプションを売ったままSQまで持続するなら、限月間終値であるSQ価格でそのプット売りの成果が決まります。しかし、上記のように予想に反する限月間の日経平均株価の下落によりロスカットする場合には、限月間安値が権利行使価格より安くなったかどうかが判断の基準となります。 従って、プット売りの実戦では、日経平均株価の限月間下落率(限月の始値から限月の終値がどれだけ下落したか)と限月安高値までの下落率(限月の始値から限月の安値がどれだけ下落したか)の両方の統計データを十分研究する必要があります。 |