平均株価研究会平均株価の短期変動

平均株価の短期変動

価格変動の大きさ

　今回は、これまでとはやや趣向を変えて、平均株価が短期的にはどのように変動するかについて検討しましょう。私どもの研究は、これまではほとんどが平均株価や個別銘柄が「上がるか」あるいは「下がるか」を見定めようとするものでした。
それに対し、今回はそのような相場トレンドの方向についてはまったく検討せず、「相場が短期的（たとえば最近一週間）に大きく動いたか」あるいは「相場が短期的には動きが小さかったか」を調べようとするのです。「大きく動いたか」ということの意味は、「大きく上昇したか」と「大きく下落したか」の両方を含みます。

相場を調べるのは、当然ながら相場を張って利益をあげるためです。その観点からは、このように相場の方向を無視して相場の動きの大きさだけを調べても意味がないとおっしゃる方もおいででしょう。ところが実は、この研究により安全で有利な投資が可能となるのです。これについては、また別ページで詳しく説明いたします。

ボラティリティ

　原資産の価格変動の度合いを示す指数を、一般にボラティリティと呼びます。短期あるいは中期の売買によって利益をあげることを目的とする証券投資では、このボラティリティがある程度大きくないと利益をあげるのが困難になります。
オプション投資では、このボラティリティの理論解析が古くから行われており、現場でも実際にある程度ボラティリティのデータを参考として売買が行われているようです。
このようなボラティリティの算出の仕方など詳しい内容は、専門書がたくさんありますので、そちらをご覧ください。ここでは、そのような「ボラティリティ」なるものの直感的イメージを書き記すに留めます。

ボラティリティのイメージ
　相場のある期間の値動きの大きさを計測し、その値動きを年間の値動き、すなわち年率に換算したものをいい、通常パーセントの数値で表現する。
ボラティリティの種類
　代表的なものとして、「ヒストリカル・ボラティリティ」と「インプライド・ボラティリティ」とが広く使われている。前者は過去の一定期間の原資産価格（株価など）から計算された変動率であり、後者はヒストリカル・ボラティリティなどのデータから逆算により推定した数値である。
ヒストリカル・ボラティリティ
　ヒストリカル・ボラティリティは、過去の一定期間の原資産価格とその期間の平均原資産価格から標準偏差の手法を用いて算出するのが普通である。
従ってもし原資産価格の変動が「正規分布」に近ければ、たとえばヒストリカル・ボラティリティが３０パーセントの場合、対象原資産価格の変動は年率で±３０パーセントの範囲に収まる確率が約６８パーセント、その２倍の±６０パーセントの範囲に収まる確率が約９５パーセントと予想される。
「過去の一定期間」とは
　新聞等に掲載されているボラティリティは、通常２０営業日のデータから算出されている。最近１ヶ月ほどの期間での価格変動の大きさを示すデータといえよう。

短期のボラティリティ

　これから説明してゆくように、私どもはオプションの買いを利用して安全で確実な投資を行う方法を研究しています。そのためには、一週間ほどの短期間に日経平均株価の価格変動率が極小になるタイミングを見つける必要があります。
その目的には、上記の「ヒストリカル・ボラティリティ」という指標は、データの計測期間が長すぎるなどの問題点があります。そこで今回、私どもは「短期変動率線」と呼ぶ短期のボラティリティを示す指数を開発しました。
この指数は日経平均株価などの平均株価指数の過去データから簡単に算出でき、平均株価のチャートとこの指数のチャートとを見比べることで、現在の平均株価相場の値動きの様子を判断することができます。

短期変動率線のチャート

　私が持っている日経平均株価のデータを利用して、まず最近７ヶ月強分の日経平均株価の短期ボラティリティ分析を行いました。
チャートの上部にある「始値」はチャートに表示されている左端のデータの始値、「終値」は当日の終値を意味します。また「高値」、「安値」は、それぞれその７ヶ月強の期間内のザラ場の高値、安値を示します。

短期変動率線の特質

　　上記チャートの下半分は、本研究の「短期変動率線」のチャートです。この短期変動率線の特質を、簡単に説明します。

短期変動率の値
　日経平均株価の場合、短期変動率は普通ゼロ以上、６００ポイント以下の値をとります。極端な暴落あるいは暴騰の相場では、もっと大きな値となることもあります。
なお上記チャートでは、背景色がピンクの領域が中期上昇基調、背景色が薄青の領域が中期下落基調を示しますが、短期変動率の値はそれと直接の関係はありません。
相場の値動きが小さい部分
　日経平均株価相場の値動きが小さい場合には、短期変動率の値は小さくなります。何日も値動きが少ない場合には、短期変動率の値が１００ポイントを割り込むことがあります。しかし、この状態は長く続かないのが普通で、通常数日でまた１００ポイント以上となります。
従って、短期変動率の１００ポイント割れを短期変動率の極小値と考えることができます。
短期変動率が極小となる位置
　たとえば、日経平均株価相場がかなり長く（例：一ヶ月ぐらいも）上昇した高値圏で、値動きが小さくなって短期変動率が１００ポイント割れになることがよくあります。
逆に、日経平均株価相場がかなり長く下落した安値圏で、やはり値動きが小さくなって短期変動率が１００ポイント割れになることもあります。
また、一ヶ月以上にわたる長い上げ相場あるいは下げ相場の途中で、一時的に値動きが小さくなり、短期変動率が１００ポイント割れになるのもよく見ることがあります。
短期変動率が極小となった後
　短期変動率が１００ポイント割れになった後は、値動きの小さい相場がさらに続く可能性は低く、数日のうちに日経平均株価相場の値動きがかなり大きくなることが多いのです。
但し、相場がどの方向に動き出すかはわかりません。たとえば、これだけ休んだのだから今度は相場は上げるだろうと考えて買いを行ったとしても、成功する確率はあまり高くありません。売りを行った場合も同じことです。
短期変動率が極小となる頻度
　上記チャートの場合は、この半年の間に短期変動率が１回１だけ００ポイント割れとなりました。平均して、半年に１～３回ぐらいの頻度が多いようです。

短期変動率の利用法

　上記の短期変動率の特質から、これを利用しても普通の株式投資ではあまり有用な投資成績が得られそうにありません。ところが、この指数をオプションの買いのタイミングを計るのに使えば、安全で有利な投資が行えることが多いのです。
具体的な方法については、今後オプションのコーナーで詳しく説明いたします。