平均株価研究会　平均株価投資の実績（４）

平均株価研究会

平均株価投資の実績（４）

Ｍレシオの利用

　これまで、平均２．４年に一回の相場基調変化を検出する長期的な投資方式と、平均１１ヶ月に一回相場基調が転換したと判断するややレスポンスの速い投資方式とを試みましたが、コンピュータ・シミュレーションの結果、後者の長期利益率は前者に及ばないことがわかりました。
レスポンスの速い売買では相場の転機の際にロスが少なくなるという長所がありますが、反面相場の小さな変動に対しても反応するので「だまし」によるロスが多くなります。それらのロスが積み重なって、上記のような結果になったのです。

今回は、私どもが開発した「Ｍレシオ」という株式指数を利用して日経平均株価の変動を分析しましょう。Ｍレシオの詳細については今後次第にこのウェブで開示しますが、とりあえずはその銘柄（この場合には日経平均株価）が市場で売買される際の「売買代金」の変動を利用して株価の動きを予測しようという方式であるとお考えください。

ここではまず、Ｍレシオの意味を直感的に理解していただくために、２００９年３月初までの日経平均株価のチャートとそれに対応するＭレシオの分析チャートを下に示します。
日経平均株価は２００７年７月に１８０００円以上の高値をつけてから下落に転じ、２００８年１０月には歴史的な大暴落をしてざら場では７０００円を割り込みました。その期間の株価、Ｍレシオの動きが見られるように、ここでは週足でチャートを表示します。

背景色がピンクの部分は今回の方式で日経平均株価が上昇基調と判断された領域、背景色が薄青の部分は今回の方式で日経平均株価が下落基調と判断された領域です。

上の日経平均株価のチャートからは、日経平均株価が１８０００円以上の高値をつけた後下落し始めた９月の初めにチャートの背景色がピンクから薄青に変わり、Ｍレシオが日経平均株価相場の陰転を検出したのがわかります。
陰転を検出した翌週の寄り付きで日経平均株価を売却すると、１６０００円をわずかに下回った価格で売却できたことになります。

下の分析チャートには、Ｍレシオ（赤い線）とその移動平均線（薄青の線）が表示されています。それらの基本的な利用法は次の通りです。

Ｍレシオが上昇して１０２ポイントを超えたら日経平均株価は上昇基調に入ったとする。
Ｍレシオが下落して　９８ポイントを割ったら日経平均株価は下落基調に入ったとする。
Ｍレシオ移動平均線が上昇して１１０ポイントを超え、Ｍレシオが移動平均線より高くなったら、日経平均株価は天井圏に入ったとする。
その後Ｍレシオが下落してＭレシオ移動平均線を下回った時期に、日経平均株価が高値を更新したら日経平均株価を売却する。
Ｍレシオ移動平均線が下落して９０ポイントを下回り、Ｍレシオが移動平均線より低くなったら、日経平均株価は底値圏に入ったとする。
その後Ｍレシオが上昇してＭレシオ移動平均線を上回った時期に、日経平均株価が安値を更新したら日経平均株価を購入する。

上の分析チャートでは、２００７年９月初めにＭレシオが下落して９８ポイントを下回り、日経平均株価相場の下落基調入りが検出されました。その後まもなくＭレシオ移動平均線が下落して１００ポイントを割り込み、日経平均株価相場の下落基調入りが確認されました。

その後２００９年３月に至るまで、Ｍレシオ、Ｍレシオ移動平均線はともに１００ポイント未満のレベルにあり、日経平均株価相場の下落基調が継続しています。

２００８年１０月以降は、Ｍレシオ移動平均線が下落して９０ポイントを下回り、Ｍレシオが移動平均線より低くなっており、日経平均株価相場が底値圏に入ったのを示しています。
また、２００９年１月以降はＭレシオがやや上昇してＭレシオ移動平均線を上回っており、この状態で日経平均株価が７０００円を割り込んで安値を更新したら日経平均株価の買場となる可能性があります。

売買シミュレーション

　今回の方式について、これまでと同じように、実際の日経平均株価相場のデータを使用して売買シミュレーションを行い、長期間運用した場合の利益率をまとめました。

売買シミュレーションの期間は、前のページの場合と同じく、２０００年４月の大暴落に先立つ緩やかな上昇相場のスタートからとします。今回の方式では１９９９年３月２８日がその上昇相場のスタートであるととらえられたので、売買シミュレーションもその日を出発点として始めることにします。
売買シミュレーションの期間の終了は、とりあえず２００８年度の大納会２００８年１２月２８日の引値としました。

２０００年４月１７日に、アメリカＮＹ株式市場の急落が日本に波及して、日経平均株価の暴落が始まりました。下表では、私どもの日経平均株価分析プログラムは、その後２０００年５月２９日の引けで日経平均株価相場の陰転を告げたので、翌週月曜日６月４日朝寄付きで日経平均株価を１６０２９円で売却しました。この売買で、結局３７２円の値下がり損が発生しました（下表の２行目）。

同時に６月４日朝寄付きで日経平均株価を１６０２９円分信用売りします。このようにして、相場が下落基調と判断された場合には信用売りで値下がり益を得るようにします。
その約２年９ヶ月後、２００３年３月９日に日経平均株価相場の陽転が検出されたので、その翌週月曜日３月１６日の朝寄付きで信用売りの買い返済を行いました。この売買で結局７９３２円の値下がり益が得られました（下表の３行目）。

このように、日経平均株価の現物買いと信用売りを交互に繰り返して長期間の売買を行います。

シミュレーションの結果

　上記日経平均株価の売買シミュレーションの結果をまとめながら、今回の投資の利益率を考察しましょう。

売買シミュレーションの期間は、１９９９年３月から２００８年１２月までの９年１０ヶ月です。
バブル崩壊後の戻り相場から歴史的な大暴落、それに続く長期下落相場、その後の４年近い上昇相場とその終焉を含む時期で、この売買シミュレーションの結果は株式投資の研究にとって大変示唆に富むと思われます。
この９年１０ヶ月の期間で、私どもの日経平均株価分析プログラムは５回の相場基調の転換を検出しました。平均すると、２年弱に一回相場基調が転換したと判断したことになります。
前のページに示したややレスポンスの速い投資方式に比べ、こちらの方式のほうが相場基調の転換は大づかみに判断したため、売買の回数が大幅に少なくなったのです。
この期間のスタート時の日経平均株価は１６４０１円、終了時の日経平均株価は８７４０円でした。従って、日経平均株価を買い付けて９年１０ヶ月の間持続したら、大きな損害が出たことになります。

昔のように１０年間も日経平均株価の上昇が続く場合には、長期持続することで十分報われたのでしょうが、最近ではそのような方法では単に損害が出るだけになったのです。

今回の私どもの方式のように数年単位の相場の方向を見つける分析プログラムを利用して、もし相場が下落すると判断されたら信用売りで利益をあげるというスタンスが必要です。
私どもの方式では、上表に示したように、この９年１０ヶ月間に合計２４８８７円の売買差益をあげることができました。当初の投入資金は１６４０１円だったので、９年１０ヶ月間で投入資金の１５１．７パーセントの売買差益が得られたことになります（売買に必要な手数料、税金などは考慮に入れない）。

年間単利に換算すると、約１５．４パーセントの利益率に相当します。
この方式では、この１０年近い期間に行った延べ６回の売買のうち、利益が得られたのは３回だけで、残りの２回では売買の結果少ないながら損が発生しました。
これまでのどの方式でもあったことですが、この方式でもやはり「だまし」が発生するのは避けられません。しかし今回の方式では、成功した場合の利益が大きく、失敗した場合の損が少ないので、上記のような成績が得られたのです。

シミュレーションの考察

　今回の方式では、幸いにも１０年近い期間にわたり年間単利換算で１５パーセントを上回る利益率をあげることができました。この方式については、今後さらに詳細に報告しますが、バブル崩壊後から２０００年までの期間についても安定した成績を示すのが確認されており、その安定性、信頼性はかなり高いと私どもは考えております。

その成績の理由の一つが、上記のように相場の下落基調を的確にキャッチしてその局面では信用売りで利益をあげたことです。日本経済の成長率鈍化により、今後、日経平均株価が長い年月にわたって上昇する可能性は少なくなりました。今回報告したような機動的な投資方式が、これからますます必要になってくるでしょう。

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