平均株価を売買する

ＥＴＦ（株価指数型上場投資信託）や株価指数先物は、それらの基礎となっている株価指数にほぼ連動して価格が変動します。たとえば日経平均ＥＴＦや日経２２５先物は、基本的に日経平均株価に連動します。従って、これらはいわば「平均株価を売買する」投資証券ということができます。 これらの売買で利益をあげるには、平均株価が安いときに購入して平均株価が高いときに売却する必要があります。具体的な投資方法は投資家によってさまざまで、一日に何度も売買するいわゆるデイトレーダーもあれば、数年以上持続する投資家もいます。

超長期投資は有利か

投資家の中には、これら投資証券を一度購入したら１０年以上も保有するという方針の方もいるようです。このような投資方針は、「平均株価は、長期的に見れば預金利率より高いレートで上昇する」という信念に基づいているのでしょう。 この「平均株価」の章のメニューページで過去５０年間の平均株価の動向を解説しましたが、そのチャートを見ると、確かに第二次大戦終了後からバブルの崩壊（１９９０年）までは、平均株価はほぼ一貫して上昇基調をたどっています。従って、その時期にはこれら投資証券は、購入したらひたすら長期持続するのが最上の投資方法だったことになります。 しかし、バブルの崩壊以降は日本経済のそれまでの拡大基調は一変し、世界各国の追い上げも厳しくなったため、平均株価は一転して急落し始めました。それから現時点までの１７年あまりは、平均株価はそれまでの４０年間とはまったく逆の動きとなり、上昇する期間はせいぜい半年から１年ぐらいと短く、それが終わるとまた急落して安値を更新するという状況となりました。 ２００７年１２月７日現在では日経平均株価は１５９００円がらみで、１９９０年の史上最高値３８９１５円の半値に近く、また最近１０年間の高値である２０００年４月の高値２０８３３円より２５パーセントも低いレベルです。これでは、「超長期に持続すれば、株は預金よりははるかに有利」とはとてもいえません。

今後の平均株価投資

平均株価は、今後も当分の間、過去の高値を抜けないまま小浮動を続ける可能性が高いと思います。少なくとも、数年間も上昇して過去の高値を大きく越えるという大相場は、あまり期待できないでしょう。 そのような相場のもとで平均株価投資を行って利益をあげるには、基本的に次のようなスタンスで投資をする必要があります。 平均株価の下落が予想される場合は、信用売りで利益をあげる。 昔のように買い一辺倒では、安定した投資成績は期待できません。平均株価の動向を調べ、平均株価が目先弱含みに推移すると判断したら、信用売りを仕掛けましょう。ＥＴＦ、株価指数先物は、ともに売りから仕掛けることができます。 平均株価の動向の短期・中期予測に注力する。 今後は、上記のように数年間も上昇する大相場はあまり期待できないと思います。一方、平均株価が数年で１／３近くになる下落相場を経験してからまだそう年数が経っていないので、少なくともここしばらくは平均株価が半値になるような下落相場もないでしょう。 目先平均株価の小浮動相場が続くと思われます。そのような相場でもある程度の利益があげられるように、平均株価の短期・中期予測に努める必要がありそうです。 相場が中期的に上昇すると予想されたら、押し目買い・高値売り 何度も繰り返しますが平均株価が大きく上昇するのは期待薄なので、目先均株価が上昇すると予想されたら、短期的な安値圏で買いを行い、その後の高値で売却する方針をとるのがよいでしょう。 買いも売りも、コンピュータの発する信号に従って機械的に行ってください。 相場が中期的に下落すると予想されたら、吹き値売り・安値買戻し 逆に、目先均株価が下落すると予想されたら、短期的な高値圏で売りを行い、その後の安値で買戻す方針をとるのがよいでしょう。 売り仕掛けも買戻しも、コンピュータの発する信号に従って機械的に行ってください。

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