ユーロ相場

ユーロ相場の分析

　日本で取引されている外国為替の中心は超大国アメリカの通貨ドルですが、ヨーロッパ統合通貨ユーロはそれについで重要な位置を占めます。最近のドイツを中心とするヨーロッパ経済の回復、今後のユーロ経済圏の拡大期待などから、最近はユーロの取引が活発となっています。
そこで、今回の私どもの外国為替相場分析はユーロ相場の分析を行いましょう。
現在私は、約４年分のユーロ相場のデータを持っています。このウェブの他のページで説明してきた平均株価の分析手法をこのユーロ相場のデータに適用し、その相場の動向を分析してみましょう。

ユーロ相場の長期動向

　ユーロ相場の分析を始める前に、まずユーロ相場の長期の変動を調べ、現在のユーロ相場が歴史的にどのような位置にあるのかを確認しましょう。下のチャートは、約６年前から現在までのユーロ相場の月足です。

　このチャートを見ると、１９９８年には一時１６０円に迫ったユーロレートは、それから僅か３年半の後には高値から５５パーセントも下落しています。ヨーロッパという巨大な経済圏の通貨がこのように急激に変動した時期を、各企業はいったいどのようにして乗り切ったのでしょうか。
２０００年以降は、ユーロは今度は一転して円に対して上げ基調となりました。２００３年初めにはユーロレートは１３０円台を回復し、２００３年６月には一時１４０円を超えましたが、最近ではその高値から若干下がった位置で推移しています。

ユーロ相場の分析チャート

　私が持っているユーロ相場TTMのデータは、通常の株価データと同じように、その日の始値、高値、安値、終値のいわゆる日足４本値からなっています。それらのデータを使い、まず最近７ヶ月強分のユーロ相場TTMの分析を行いました。
チャートの上部にある「始値」はチャートに表示されている左端のデータの始値、「終値」は当日の終値を意味します。また「高値」、「安値」は、それぞれその７ヶ月強の期間内のザラ場の高値、安値を示します。

チャートのバックがピンクの部分は、本研究で抽出された相場上昇部分を示します。一方チャートのバックが空色の部分は、本研究で抽出された相場下降部分を示します。

　上記チャートの下半分は、本研究で主として用いる相場分析指標のチャートで、短期線、中期線、長期線などの指標線を使用します。これらの指標データと株価、出来高などのデータから、長期間の統計に基づく確率計算を行い、相場の動向を探るのです。相場分析の詳細については、おいおいこのウェブに掲載していく予定です。

ユーロ相場の分析結果

　上記最近７ヶ月強分のユーロ相場の分析チャートについて、簡単に説明いたします。

現在のトレンドはユーロ安
　上記チャートでは、ユーロ相場は５月末に高値をつけた後、反落しています。それを反映して、私どもの分析プログラムは８月中ごろにユーロ相場の陰転を宣言し、背景色が薄青となりました。
今後のユーロ相場は？
　その後は小浮動が続いていますが、ここにきて相場の転機が近くなった感がでてきました。対円ドル相場が弱くなっていることも関係してきそうです。今後１～２ヶ月のうちに方向がきまると思われます。
上記チャート下部の分析指標のチャートでも、長期、中期、短期の３分析線がゼロの近くで接近しており、相場の転機の接近を予感させます。
為替証拠金取引の場合
　個人でも簡単に参加できる為替証拠金取引では、基本的には上記チャートで背景色が薄青に変った時点でユーロ売りを行い、今後上記チャートで背景色がピンクに変った時点で買い決済するのが成功の確率が高いのですが、今回は背景色が薄青になっている時間が短そうなので、この方法では失敗するかもしれません。
外債投資、外貨預金の場合
　直近のユーロレートのピークであった５月末から現時点までのユーロの下落幅（円の上昇幅）は、１０円ぐらいにもなります。もし昨年５月末になにか外貨建て金融商品を購入したとすると、この為替差損で外貨建て金融商品の利息などは全部帳消しになるどころか、高額の為替差損により元本割れという事態になったはずです。
この種の外貨建て金融商品が、いかに購入後の円高に弱いかを認識すべきです。外貨建て金融商品を扱っている証券会社などが、このような為替リスクを十分に知らせないまま外貨建て金融商品を顧客に販売しているのは、大変嘆かわしいことです。
外債投資、外貨預金を行うには
　逆に外貨建て金融商品の購入時よりユーロ高円安になれば、為替差益を享受できます。従って、今後上記チャートで背景色が薄青からピンクに変った時点で外貨建て金融商品を購入すれば、有利な投資が行える可能性があります。

相場分析の長期統計

　以上説明したように、この半年あまりの期間では、このウェブの他のページで説明してきた平均株価の分析手法を拡張したユーロ相場分析がまずまずの成果を示しました。今後、この研究を４年前からのユーロ相場データに適用した結果を、毎週１ページずつこのウェブにアップして行きます。