平均株価研究会

インデックス投資信託

インデックス投信とは

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）や日経平均株価など特定の株価指数に基準価格が連動するように運用される投資信託を、インデックス投信あるいはインデックス・ファンドといいます。 日経平均連動型の場合には、日経平均を構成する２２５銘柄に原則として同株数ずつ投資します。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）連動型では、投資モデルに従って投資銘柄やその株数を決めることで、基準価格が極力ＴＯＰＩＸに近い値動きをするようにします。

ＥＴＦとの違い

基準価格が株価指数に連動する運用を目指す投信という点では、従来型のインデックス投信も、ＥＴＦも同じです。もっとも大きな違いは、ＥＴＦが上場されていて毎日市場で一般投資家によって取引されているのに対し、従来型のインデックス投信は非上場である点でしょう。 従来型のインデックス投信と、ＥＴＦとの違いは、次の通りです。

項　目	インデックス投信	ＥＴＦ
上場・非上場	非上場	上場
売買の窓口	証券会社、銀行、保険会社、投信会社	証券会社
売買価格	一日一回発表される基準価格	取引所での取引時間内の価格
売買のタイミング	一日一回	取引所での取引時間
最低購入金額	一万円が普通	日経平均株価の１０倍 　ＴＯＰＩＸ価格の１００倍 　現時点では、約１１万円
信用取引	通常はできない	可能（信用売りも可能）
分配金	一年に１回が原則 　利用者が指定する口座に振り込み 　分配金を再投資するものもある	一年に１回が原則 　利用者が指定する口座に振り込み
売買・保有の経費	購入時　販売手数料(通常2%ぐらい) 　保有時　信託報酬　(通常0.5〜1%) 　解約時　信託財産留保額　(0.3%ぐらい)	売買時　通常株と同じ売買委託手数料 　保有時　信託報酬　(各社で異なる) 　口座保管料　(年3000円ぐらい)
税金	売却時　売却益の１０％を源泉徴収 　分配時　分配金の１０％を源泉徴収 　いずれも2004/1から。現在は20％	売却時　売却益の１０％を分離課税 　分配時　１０％源泉徴収

どう利用するか

上記のように、インデックス投信とＥＴＦとはかなりの違いがあります。インデックス投信はどのように利用するのがよいかを検討しましょう。 売買の窓口が広い 　証券会社だけでなく、銀行、保険会社でも扱っているので、自分に適した金融機関で購入できます。証券マンと付き合うのが苦手な人でも、自分の取引のある銀行で購入することができます。 最低購入金額が小さい 　一万円から購入できるので、資金の少ない人でも証券投資を行うことができます。毎月、給料から何万円かを継続的にインデックス投信購入にまわしている人も、多いようです。 証券貯蓄的イメージ 　ＥＴＦのほうは、最低購入金額が１０数万円とやや高いこともあり、一般の株式と同じセンスで投資する方が多いと思われます。それに対し、インデックス投信は、どこでも買え、小口でもOKということで、証券貯蓄的イメージがあります。長期継続投資を考えて購入する方が多いのではないでしょうか。 長期継続投資は、今後も有利か 　しかし、ここに一つ重大なる問題点があります。 長期継続投資というのは、長期間保有すれば、リスクはあっても株式投資は預貯金や債券より結局は有利であったという経験則をよりどころにしています。 別ページ「なぜ平均株価？」に詳しく解説した通り、日本株式市場では戦後５０年にわたってこの経験則が通用してきました。しかしバブル崩壊後は、１０年以上にわたり、この経験則はまったく成り立たなくなってしまいました。 私は、この背景には日本経済の長期的成長率鈍化があると思います。今後は当分の間、長期継続投資の有利性は期待できないと思います。 信用売りについて 　今後株式投資で利益をあげるには、株式相場の中期トレンド分析により、相場が中勢上げ相場と思われたら買いを行い、相場が中勢下げ相場と思われたら売りを行うという機動的な運用が必要です。 基本的に信用売りができないインデックス投信では、安定して利益をあげるのは次第に難しくなるのではないでしょか。 この点では、ＥＴＦのほうは信用売りができるので、運用をうまく行えば利益をあげられるチャンスが大きくなります。一部のインデックス投信では、信用売りができるようにしたという話も聞きますが、今後その動きは広まりそうです。