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このページでは、前ページに引き続き、日経平均株価の長期変動について検討しましょう。下に示したチャートは、前ページに掲載したものと同じ日経平均株価の長期月足チャートです。 |
前ページで説明した内容から、次のような平均株価投資の「力学」が見えてきます。
- 平均株価上昇期
企業の業績向上を見て、多数の投資家が株式を購入する。
その結果平均株価が上昇するが、それにつれ市場に参加する投資家が増加し、東証など取引所の出来高がますます大きくなる傾向がある。
- 平均株価がピークをつける時期
取引所の出来高は頭打ちからやや減少するが、平均株価はなお上昇し、ピークをつける。
ピーク時の平均株価は、平均株価の２０年平均値の２倍以上になることも多い。
- 平均株価の崩落期
株式需給関係や外部要因などをきっかけとして、上場銘柄の株価が急落し、その結果平均株価が崩落する。取引所の出来高がそれまでより激減し、高値で購入した投資家が取り残される。
- 平均株価の長期低落
投資家のダメージは大きく、以降は平均株価相場は上昇のきっかけがつかめなくなる。
平均株価相場が少し戻ると、高値で購入した投資家の売りが出てまた下落相場になる。
- 次の平均株価上昇の始まり
投資家の投げがほぼ終わり、企業業績が底入れしたとき、次の平均株価上昇が始まる。
安値覚えの投資家が仕掛けた信用売りの買戻しが、平均株価上昇のきっかけになることが多い。
このような株式投資の「力学」によって１０年単位の長期株価変動が発生し、それと需給関係による数年単位の細かい株価変動が重なって、平均株価の相場が形成されます。
平均株価が長期低落している時期は、平均株価がときどき反発しても３年前までの高値を超えることはほとんどありません。この時期には買いからはじめるのは基本的に不利です。
平均株価の長期低落過程でも、大きく下落した時期をねらって買いを入れるという方法はありますが、上図のチャートを見るとこの時期は平均株価が上昇する月数が短いのでこの方法も決して簡単ではないということがお分かりになるでしょう。
以上から、このような長期低落の時期は、「買い」を仕掛けるのはやめて「売り」ポジションで長く持続するのがもっとも得策なのです。
一方、相場が本格的な上昇基調に入ると株価が３年〜４年ぐらい上げ続けることが多いようです。この時期でもときどき押し目がありますが、その下落幅は小さく短期間のうちにまた上昇基調に戻るのが普通です。
従って、この時期は、「売り」を仕掛けるのはやめて「買い」ポジションをとって長く持続するのが基本になります。 |
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それでは、平均株価が現時点で上昇基調にあるのか、あるいは下落基調にあるのかを知るにはどうしたらよいでしょうか。これには古来さまざまな方法が提案され、テストをされてきましたが、ここではまずもっとも簡単で直感的に理解しやすい株価長期移動平均線を利用する方法について説明します。 |
上図月足チャートには、日経平均株価のローソク足チャートに重ねて３本の曲線が描かれています。赤い線、青い線、グレーの線は、それぞれ日経平均株価の１２ヶ月（１年）、２４ヶ月（２年）、６０ヶ月（５年）移動平均線です。
新聞やウェブなどで週足チャートと組み合わせて表示されている移動平均線は通常１３週線と２６週線ですが、上図月足チャートに描かれているのはそれらよりはるかに平均期間が長期の移動平均線です。
上図月足チャートで、まずグレーの線で示した５年移動平均線と各年の日経平均株価との関係を調べましょう。
- 日経平均株価低迷期
チャート左端、バブル崩壊後の１９９０年から今回の相場が始まった２００３年までの株価低迷期では、株価は大部分の時期で５年移動平均線より下にあります。
１９９６年、１９９７年、１９９９年、２０００年には一時日経平均株価が５年移動平均線を超えましたが、その時期でも日経平均株価の５年移動平均線からの上方かい離率は非常に低くわずかに超えただけです。
先に述べたように、株価が長期低落している時期では、日経平均株価がときどき反発しても３年前までの高値を超えることはほとんどありません。従って、日経平均株価は大部分の時期で５年移動平均線より下で変動することになるのです。
- 日経平均株価高騰期
チャート右側、今回の相場が始まった２００３年になると、日経平均株価は大出来高を伴って５年移動平均線を大きく超えてきました。また、日経平均株価は３年来の高値を大きく上回ってきました。このような状態になると、株価の上昇基調が定着し、上昇相場が長く継続するものです。
今回の相場では、その後４年間にわたって日経平均株価が高騰し続けました。
日経平均株価は２００７年７月には１８２６９円のピークをつけましたが、その時点の日経平均株価は５年移動平均値の約１．２５倍に達していました。
- 日経平均株価崩落期
しかし、２００８年８月以降はアメリカの金融危機が日本にも波及し、日経平均株価が大きく崩落することになりました。上図チャートの右端に見られるように、日経平均株価はまた５年移動平均線を大きく割り込み、相場はふたたび低迷する恐れが出てきています。
高値圏でこのように歴史的な大出来高が発生した後平均株価が急落すると、以降は株式市場での新規の買い手が激減し、平均株価は回復が困難になります。
上図チャートでは、左端の１９９０年に平均株価が５年移動平均線を大きく割り込んだ後は、平均株価は長期にわたって５年移動平均線の下で推移しているのが見られます。
また、２０００年にも日経平均株価がかなりの出来高を伴って高騰したのち暴落によって５年移動平均線を大きく割り込みましたが、以降は３年以上にわたって相場は下落を続けました。
今回の相場でも、今後少なくとも数年は日経平均株価は５年移動平均線を大きく超えることなく推移するのではないかと思われます。
今回は日経平均株価を例として株価の変動と株価の５年移動平均線との係わり合いについて説明しましたが、このような関係は平均株価だけでなく個別の銘柄でも多く観察されます。特に、資本金が大きく市場での知名度が高いいわゆる大型株（たとえば新日鉄株など）の場合には、たいてい上記と似たような関係があるものです。 |
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